注文住宅の保険の選び方とは

注文住宅を建てる際には、住まいのデザインや費用などさまざまなことを考えなくてはいけません。しかし、住まいのこと以外にも重要なことがあります。それが、住まいを守るための保険への加入です。万が一の事故や防ぎようのない災害が起こったときのために、注文住宅を建てる際に、合わせて保険への加入を考える人もいるのです。ここでは、住宅を事故や災害から守るための主要な保険について紹介していきます。

火災保険は、住まいを守るための保険の中でも基礎的なものです。また、火災保険は地震保険の基礎にもなるので、火災保険と地震保険は実質的にセットになっていると考えるのがいいでしょう。

火災保険の補償範囲は、火災による被害だけにとどまりません。火災以外にも、落雷、破裂、爆発、風災、ヒョウ災、雪災、水災、盗難、水漏れ、破損など、幅広い事故、災害に対応しており、住まいを守るための基本的な保険となっています。ただし、火災であっても地震に起因する火災については火災保険ではなく地震保険の補償範囲になるので注意しましょう。火災、落雷、破裂、爆発に関してはどの保険会社でもおおむね備わっていますが、風災以降の項目に関してはバリエーションとなっているので、自身の住まいの立地条件や土地の環境によって適切なものを選ぶことになります。

また、火災保険の対象は建物と家財道具に分かれており、家財を対象とした火災保険は保険会社によっては後述の家財保険として別扱いになっている場合があります。建物を対象とした火災保険のみでは建物への被害だけしか保障されないので、注文住宅の場合は火災保険と家財保険両方に入っておくのがいいでしょう。

火災保険の費用は、対象となる建物の災害に対する強度や地域によって異なります。耐久力が高い建物のほうが低い建物よりも保険料は安くなるので、マンションなどよりも一戸建ての注文住宅のほうが保険料は高くなります。

建物の構造、所在地、床面積等の条件により費用の相場が変動しますので、お近くの保険会社にお問い合わせして頂けると良いかと思います。

地震保険は、地震によって発生したさまざまな被害を保障するための保険です。地震大国とも呼ばれる日本で安全に暮らすためには必須の保険と言えるでしょう。

なお、地震保険は単体での加入はできず、火災保険に上乗せする形で加入します。また、地震保険の大きな特徴として、保険会社ごとの保険料や補償内容の違いがほぼないという点があります。これは、地震による被害に対する補償は公共性が高いためです。地震の被害は大規模なものになることが多いので、地震保険は保険会社だけではなく政府もその運営に協力しているのです。

地震保険の補償範囲は、地震による直接的な被害だけではありません。地震によって引き起こされた噴火や津波などによる被害も地震保険の補償範囲となっています。また、地震によって発生した火災については火災保険ではなく地震保険の補償範囲となります。

地震保険の対象となるのは、建物と家財です。家財については生活に必要な家具や衣類などが主な対象となりますが、30万円以上の貴金属・宝石・書画・骨とう品や有価証券、現金、高級品や嗜好品は対象外となっているので注意しましょう。

前述の通り、地震保険の保険料や補償内容には保険会社ごとの差がありません。また、保険料は建物の構造や強度によって決まります。

家財保険は、火災保険の一部とも言える保険で、火災保険の保証範囲外である家財道具の被害を保証するための保険となります。保険会社によっては、火災保険の中に家財保険があらかじめ含まれている場合もあります。

家財保険の保証対象は、ベッドやタンスといった家具、テレビや洗濯機などの家電製品、衣服やアクセサリーなど、生活に必要な家財道具です。また、火災による被害以外にも、故意でない原因による破損、水濡れ、盗難等による被害も補償してくれます。対して、車などの乗り物、動植物、パソコン内のデータなどは補償外となっています。

家財保険の保険料については、ほとんどの保険会社が制限を設けていません。したがって、費用相場も一概にどのくらいとは言えないのです。保険金額を高くすれば保険料も高くなり、保険金額を低くすれば保険料も安くなります。ただし、どちらにせよ災害時に支払われる保険料は被害状況及び上限金額に合わせたものになる点には注意しましょう。

住まいに起こった被害については、対象となる家の引渡し日から家の持ち主が負うことになります。そのため、住まいの引渡し日には加入した保険が効力を発揮できる状態にしておく必要があります。したがって、各種保険の申込みは補償開始日が引き渡し日に間に合うようにするのがいいでしょう。

注文住宅を建てる際には、資金計画やデザインのすり合わせなど、保険加入手続き以外にもやらなくてはいけないことがたくさんあります。また、手続き完了までには数日かかりますので、引渡し日の1か月半～2カ月前までには申込みを済ませておきましょう。

保険の費用は、一般的には再調達価額で決めます。再調達価額とは、対象となる建物に損害が起きた場合、同程度の建物を再構築・再取得するために必要と判断される金額のことです。例えば、再調達価額が3000万円の場合、保険金額も同額の3000万円で契約しましょう。再調達価額を上回る4000万円で契約したとしても、再調達価額以上の保険金は支払われません。

補償範囲に関しては、火災保険、地震保険、家財保険の3つすべてに加入して置くのが無難でしょう。細かい補償内容に関しては保険会社の設定しているオプションなどを組み合わせて自分の住まいや環境に合わせた補償内容を設定してください。